【徹底解説】断熱等級で変わる省エネ住宅！知っておきたい標準仕様と住宅会社の選び方

 

 

「断熱等級」（正式名称：断熱等性能等級）は、これからの住宅選びで最も重要な指標の一つです。本記事では、省エネ住宅の基礎となる「断熱等級」の役割から、等級4から等級5、さらに等級6・7まで、それぞれの基準と評価指標「Ua値」を徹底解説。高断熱住宅がもたらす光熱費削減や快適性といった具体的なメリットもご紹介します。あなたの理想の省エネ住宅を実現するための「標準仕様」の理解、そして失敗しない「住宅会社の選び方」まで、この解説を読めば、後悔しない家づくりのヒントが見つかるでしょう。

 

目次 1. 注文住宅の「断熱等級」とは？省エネ住宅の基礎知識 1.1 住宅性能表示制度における断熱等級の役割 1.2 断熱等級の歴史と最新動向：等級4から7まで 1.2.1 1999年制定「断熱等級4」の基準と特徴 1.2.2 23年ぶりの新基準「断熱等級5」の登場 1.2.3 さらなる高みへ「断熱等級6・7」の基準 2. 断熱等級の評価基準「Ua値」とは？ 2.1 Ua値でわかる家の断熱性能 2.2 地域区分ごとのUa値基準と求められる断熱性能 2.2.1 あなたの地域の必要Ua値は？地域区分を確認しよう 2.2.2 地域別！断熱等級5達成のための標準仕様例/a> 3. なぜ今、高断熱な省エネ住宅が求められるのか？ 3.1 2025年義務化！断熱等級4以上の必要性 3.2 高断熱住宅がもたらす5つのメリット（快適性・健康・光熱費削減など） 3.2.1 1. 快適な空間で生活できる 3.2.2 2. 熱中症やヒートショックの危険性が減る 3.2.3 3. 光熱費を抑えることができる 3.2.4 4. 結露しにくく家が劣化しにくい 3.2.4 5. 補助金・優遇制度を活用できる 4. 断熱性能の高い住宅を建てる！住宅会社の選び方 4.1 断熱性能に強みを持つハウスメーカーの特徴 4.1.1 高い技術力と研究開発への投資 4.1.2 標準仕様で高い断熱等級に対応 4.1.3 設計と施工の一貫体制 4.1.4 豊富な実績と具体的な数値の提示 4.1.5 省エネ住宅に関する補助金制度への対応 4.2 失敗しない！住宅会社選びで確認すべきポイント 5. まとめ

1. 注文住宅の「断熱等級」とは？省エネ住宅の基礎知識

家づくりをする上で、住まいの快適さにこだわりたいなら断熱性能にこだわることをおすすめします。

断熱性能を高めたマイホームなら、夏涼しく冬暖かい空間で快適な暮らしを送ることができます。

断熱性能のランクを具体的に表したものが「断熱等級」（正式名称：断熱等性能等級）です。どの等級の家を建てるかによって、建物の快適性やかかる光熱費は大きく変わります。

そこで、まずは断熱等級の基礎知識について解説します。

1.1 住宅性能表示制度における断熱等級の役割

断熱等級は、住宅の性能を等級で分かりやすく表示する「住宅性能表示制度」の項目の1つです。

この制度は、設計された建物に対して、第三者である「登録住宅性能評価機関」によって客観的に評価を行い、その結果を「住宅性能評価書」として交付することで、住宅の性能を消費者が比較検討しやすくすることを目的としています。

断熱等級は、外壁や窓などからの熱損失をなるべく少なくするために、対策をどの程度行っているかを等級で評価したものです。外壁や窓の断熱性能が高いほど、熱が逃げにくい建物として、高い等級が認定されます。

これにより、購入者は住宅の省エネ性能を数値で把握でき、快適性や光熱費削減効果を事前に予測できます。

参考ページ：新築住宅の住宅性能表示制度ガイド｜国土交通省

1.2 断熱等級の歴史と最新動向：等級4から7まで

現在、断熱等級は1から7までありますが、以前は等級4が最高でした。ここでは、断熱等級がどのように進化し、現在の基準に至ったのか、その歴史と最新動向を具体的に解説します。

1.2.1 1999年制定「断熱等級4」の基準と特徴

これまで最高等級とされていた「断熱等級4」は、1999年に定められました。この等級は、熱損失を「大きく」削減するために対策をしている建物が評価され、次世代省エネルギー基準を満たした建物として認められます。

断熱等級4を取得するための具体的な条件としては、壁や天井だけでなく、開口部には複層ガラスを使用しなければならないなどの規定があります。

等級1と比べると等級4では約60％の省エネが実現され、年間約8万円の冷暖房費削減につながると言われています。

1.2.2 23年ぶりの新基準「断熱等級5」の登場

断熱等級4が制定された23年後の2022年4月、新たな基準として「断熱等級5」が追加されました。それまではどれだけ熱性能を高めても最高ランクは等級4でしたが、さらなる高基準の等級5が制定されました。

断熱等級5では、等級4よりも熱損失を「より大きく」削減するために対策をしている建物であることが条件で、基準を満たすとZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）レベルの建物として認められます。

具体的には、等級4と等級5の建物の場合、サッシに次のような差をつけることで熱損失を「より大きく」削減することが可能です。（※6地域の場合）

• 等級4：アルミ樹脂複合サッシ＋透明複層ガラス
• 等級5：アルミ樹脂複合サッシ＋Low-E複層ガラス

等級4では2枚の透明ガラスを採用すれば基準を満たしていましたが、等級5を取得するためには片側にLow-E膜が施工された2枚のガラスを採用しないと、基準を満たすことができません。

また、使用する断熱材の厚みも次のような差があります。（※6地域の場合）

	等級4	等級5
天井の断熱材	高性能グラスウール16K（155mm）	吹込み用グラスウール18K（210mm）
壁の断熱材	高性能グラスウール16K（85mm）	高性能グラスウール16K（105mm）
床の断熱材	高性能グラスウール24K（105mm）	・内側：高性能グラスウール24K（42mm） ・外側：高性能グラスウール24K（80mm）

使用する断熱材の種類や厚みが大きく異なっていることがわかります。ただし、これらはあくまで一例であり、住宅会社によって使用する断熱材は異なりますので、どのような断熱材を使用して何等級を取得しているのか確認しましょう。

参考ページ：③住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく住宅性能表示制度におけるZEH水準を上回る等級について｜国土交通省

1.2.3 さらなる高みへ「断熱等級6・7」の基準

さらに政府は2022年10月から、断熱等級6・等級7を追加しました。これらは、等級5よりもさらに高いレベルの熱性能が求められる基準です。

• 等級6：熱損失等の「著しい」削減のための対策が講じられている
• 等級7：熱損失等の「より著しい」削減のための対策が講じられている

熱性能等級4の目安である省エネ基準と比べて、次のようなエネルギー消費の削減が求められています。

• 等級6：省エネ基準比エネルギー消費量▲30%
• 等級7：省エネ基準比エネルギー消費量▲40%

この値を実現するためには、等級4・5よりも断熱材の厚みを増やしたり、サッシの熱性能をさらに高める必要があります。電気代の高騰や環境への配慮も踏まえ、家に求める性能は高まっているのです。

2. 断熱等級の評価基準「Ua値」とは？

住宅の断熱等級を評価する上で、「Ua値（ユーエーチ）」は非常に重要な指標となります。

これは、住宅の断熱性能を具体的な数値で示すもので、等級の認定にも直接関わってきます。

2.1 Ua値でわかる家の断熱性能

Ua値とは「外皮平均熱貫流率」の略で、「室内と外気の熱の出入りのしやすさ」を表す数値です。この数値が低いほど、住宅の断熱性能が高いことを意味します。

Ua値は、以下の計算式で求めることが可能です。

Ua値＝「屋根・天井・壁・床・窓」からの熱損失量の合計 / 外皮合計面積

例えば、断熱性能の低い断熱材やサッシが施工された家では、室内と外気の間で熱が簡単に出入りしてしまいます。この場合、Ua値は高くなり、断熱性能が低い建物と判断されます。

反対に、Ua値が低いほど、熱が出入りしにくく、高い断熱性能を持つ建物であると言えます。快適な室内環境を保ち、省エネを実現するためには、このUa値を低く抑えることが不可欠です。

2.2 地域区分ごとのUa値基準と求められる断熱性能

Ua値は、住宅の断熱性能を示す重要な指標ですが、日本全国で一律の基準が求められているわけではありません。

これは、日本列島が南北に長く、地域によって気候が大きく異なるためです。そのため、建物に必要な断熱性能も地域によって差を設ける必要があります。

そこで、日本全体は8つの「地域区分」に分けられ、それぞれの地域に合わせたUa値の基準が定められています。例えば、地域1は北海道の一部など特に寒冷なエリア、地域8は沖縄県など特に温暖なエリアを指します。同じ都道府県内でも、平野部と山間部で地域区分が異なるケースもありますので、ご自身の建築予定地の地域区分を確認することが重要です。

各地域区分と断熱性能等級ごとに求められるUa値の基準は以下の通りです。

	地域1 （寒い）	地域2	地域3	地域4	地域5	地域6	地域7	地域8 （暖かい）
等級4	0.46	0.46	0.56	0.75	0.87	0.87	0.87	―
等級5	0.40	0.40	0.50	0.60	0.60	0.60	0.60	―
等級6	0.28	0.28	0.28	0.34	0.46	0.46	0.46	―
等級7	0.20	0.20	0.20	0.23	0.26	0.26	0.26	―

※地域8には等級基準が設定されていません。

この表からもわかるように、等級と地域によってUa値の基準は大きく異なります。お住まいエリアに合った断熱性能の建物を採用することが大切です。より詳細な地域区分については、国土交通省の資料で確認できます。

参考ページ：地域区分新旧表｜国土交通省

2.2.1 あなたの地域の必要Ua値は？地域区分を確認しよう

ご自身の建築予定地がどの地域区分に該当するかを確認し、必要なUa値を把握することは、適切な住宅会社選びの第一歩です。ここでは、例として愛知県の地域区分と、各等級で求められるUa値をご紹介します。

愛知県は、一部の市町村を除き、多くの地域が区分6に分類されています。

地域区分	該当市町村（愛知県）
4地域	豊田市（旧稲武町に限る）、設楽町（旧津具村に限る）、豊根村
5地域	設楽町（旧設楽町に限る）、東栄町
6地域	名古屋市、岡崎市、一宮市、瀬戸市、半田市、春日井市、豊川市、津島市、碧南市、刈谷市、豊田市（旧稲武町を除く。）、安城市、西尾市、蒲郡市、犬山市、常滑市、江南市、小牧市、稲沢市、新城市、東海市、大府市、知多市、知立市、尾張旭市、高浜市、岩倉市、豊明市、日進市、田原市、愛西市、清須市、北名古屋市、弥富市、みよし市、あま市、長久手市、東郷町、豊山町、大口町、扶桑町、大治町、蟹江町、飛島村、阿久比町、東浦町、南知多町、美浜町、武豊町、幸田町
7地域	豊橋市

ご自身の建築予定地がどの地域に該当するかを確認したら、その地域で目指す断熱等級のUa値基準を確認しましょう。愛知県内の各地域区分・各等級に対して求められるUa値は以下の通りです。

	地域4	地域5	地域6	地域7
等級4	0.75	0.87	0.87	0.87
等級5	0.60	0.60	0.60	0.60
等級6	0.34	0.46	0.46	0.46
等級7	0.23	0.26	0.26	0.26

例えば、愛知県内で断熱等級5を確保するなら、県内どのエリアでもUa値0.60を確保すれば問題ありません。どの程度の断熱性能を採用するかによって、建物の予算や選ぶべき住宅会社は異なります。ご自身が快適に暮らすためには、どの等級を確保すべきか、具体的な数値を参考に検討してみてください。

2.2.2 地域別！断熱等級5達成のための標準仕様例

断熱等級5は、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）水準に相当する高い断熱性能を示します。愛知県の地域4〜7では、Ua値0.60を確保することで断熱等級5を取得可能です。ここでは、このUa値0.60を達成するために必要となる断熱材の厚さやサッシの断熱性能について、標準的な仕様例をご紹介します。

• サッシ：アルミ樹脂複合サッシ＋Low-E複層ガラス
• 断熱材（地域6の場合の一例）

部位	断熱等級5（標準仕様例）
天井の断熱材	吹込み用グラスウール18K（210mm）
壁の断熱材	高性能グラスウール16K（105mm）
床の断熱材	・内側：高性能グラスウール24K（42mm） ・外側：高性能グラスウール

3. なぜ今、高断熱な省エネ住宅が求められるのか？

近年、私たちの暮らしを取り巻く環境は大きく変化しています。地球温暖化対策への国際的な取り組み、そして電気代をはじめとする光熱費の高騰は、住宅に求められる性能にも大きな影響を与えています。このような背景から、高断熱で省エネ性能の高い住宅が、今や選択肢ではなく「必須」となりつつあります。

ここでは、なぜ高断熱な省エネ住宅がこれほどまでに重要視されているのか、その具体的な理由と、私たちにもたらされるメリットについて詳しく解説します。

3.1 2025年義務化！断熱等級4以上の必要性

これまで、住宅の断熱性能は個人の選択に委ねられる部分が大きく、必ずしも高い基準が求められるわけではありませんでした。しかし、この状況は大きく変わりました。政府は、2025年4月以降に新築されるすべての住宅に対し、現行の省エネ基準（断熱等級4、一次エネルギー消費量等級4）への適合を義務化する方針を打ち出したのです。

この義務化の背景には、日本の「2050年カーボンニュートラル」目標達成に向けた強い意志があります。住宅・建築物分野におけるエネルギー消費量の削減は、温室効果ガス排出量削減の重要な柱の一つとされており、国際的な「パリ協定」などの枠組みにおいても、各国に排出量削減が求められています。これまで欧米諸国に比べて遅れをとっていた日本の住宅の断熱性能を底上げし、国全体で脱炭素社会の実現を目指すための重要な一歩と言えるでしょう。

義務化される「断熱等級4」は、1999年に定められた「次世代省エネルギー基準」に相当します。これは、最低限の断熱性能を確保し、熱損失を「大きく」削減するための基準です。これから新築住宅を建てる方にとっては、この基準を満たすことが法的な義務となるため、住宅会社選びや仕様検討の際には、必ず断熱等級4以上を確保できるかを確認する必要があります。

参考：新築住宅の住宅性能表示制度ガイド｜国土交通省

3.2 高断熱住宅がもたらす5つのメリット（快適性・健康・光熱費削減など）

高断熱な省エネ住宅は、単に法律で義務付けられているられるから建てる、というだけではありません。実際に住む人にとって、快適性、健康、経済性、そして資産価値といった多岐にわたるメリットをもたらします。ここでは、特に重要な5つのメリットについて詳しくご紹介します。

3.2.1 1. 快適な空間で生活できる

高断熱住宅は、外気の影響を受けにくいため、夏は涼しく、冬は暖かい室内環境を保つことができます。断熱性能が低い家では、窓際や壁際が極端に暑くなったり寒くなったりと、部屋ごとの温度差が生じやすいですが、高断熱住宅では家中の温度差が少なく、どこにいても快適に過ごせます。

冷暖房機器の使用頻度や設定温度を抑えられるため、過度な冷えや暑さを感じることな
く、一年を通して快適な室温を維持できるのが大きな魅力です。

3.2.2 2. 熱中症やヒートショックの危険性が減る

家の中の温度差が少ないことは、健康面においても非常に重要です。特に冬場の「ヒートショック」のリスクを大幅に低減できます。ヒートショックとは、暖かい場所から寒い場所へ移動した際に急激な温度変化により血圧が変動し、心臓や血管に負担がかかる現象で、高齢者に多く見られます。

高断熱住宅では、リビングと脱衣所、浴室などの温度差が小さいため、このような健康リスクを軽減し、安全で健康的な暮らしをサポートします。また、夏場の室温上昇を抑えることで、熱中症のリスクも低減できるでしょう。

3.2.3 3. 光熱費を抑えることができる

高断熱住宅の最も分かりやすいメリットの一つが、光熱費の大幅な削減です。外壁、屋根、床、窓などからの熱の出入りが少ないため、冷暖房効率が向上し、少ないエネルギーで快適な室温を維持できます。

断熱等級1の住宅と比べて等級4の住宅では年間約8万円の冷暖房費削減が見込まれると言われています。昨今の電気代やガス代の高騰を考えると、長期的に見て家計に与える影響は非常に大きく、経済的なメリットは計り知れません。

3.2.4 4. 結露しにくく家が劣化しにくい

断熱性能の低い住宅では、冬場に窓ガラスや壁に結露が発生しやすくなります。結露は、カビやダニの発生を促し、アレルギーや喘息の原因となるだけでなく、建物の構造材を腐食させ、家の劣化を早める原因にもなります。

高断熱住宅は、室内外の温度差が小さく、壁内結露も抑制されるため、カビやダニの発生を防ぎ、住む人の健康を守ります。また、構造材の腐食を防ぐことで、建物の耐久性が向上し、長期にわたって安心して住み続けられるだけでなく、将来的な修繕費用を抑えることにもつながります。

3.2.5 5. 補助金・優遇制度を活用できる

国や自治体は、省エネ性能の高い住宅の普及を促進するため、様々な補助金や税制優遇制度を設けています。高断熱住宅を建てることで、これらの制度を活用し、初期費用の負担を軽減できる可能性があります。

代表的な制度には、以下のようなものがあります。（制度は時期によって変動する場合があります）

制度名	主な対象	メリット
住宅ローン控除 （住宅借入金等特別控除）	省エネ基準適合住宅、ZEH水準省エネ住宅、認定長期優良住宅、認定低炭素住宅など	住宅ローンの年末残高に応じて所得税から控除される金額が優遇されます。特にZEH水準や長期優良住宅は、一般の住宅よりも借入限度額や控除率が優遇される場合があります。
ZEH補助金 （ZEH支援事業）	ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の要件を満たす住宅	一定の要件を満たすZEH住宅に対して、定額の補助金が交付されます。
地域型住宅 グリーン化事業	長期優良住宅、低炭素住宅、ZEH等、地域材を使用した住宅など	地域の中小工務店が建てる高性能な木造住宅に対し、補助金が交付されます。

これらの制度を賢く活用することで、高断熱住宅の取得コストを抑え、より高性能な住まいを実現することが可能になります。住宅会社選びの際には、これらの補助金制度への対応状況についても確認すると良いでしょう。

4. 断熱性能の高い住宅を建てる！住宅会社の選び方

断熱性能の高い住宅を建てることは、快適な暮らしと光熱費削減に直結します。しかし、それを実現できる住宅会社を見つけるには、いくつかの重要なポイントを押さえる必要があります。

ここでは、断熱性能に強みを持つハウスメーカーの特徴と、失敗しない住宅会社選びの確認ポイントを詳しく解説します。

4.1 断熱性能に強みを持つハウスメーカーの特徴

断熱性能に力を入れているハウスメーカーには、共通して見られる特徴があります。これらの特徴を理解することで、より質の高い省エネ住宅を建てられる会社を見極めることができるでしょう。

具体的な特徴は以下の通りです。

4.1.1 高い技術力と研究開発への投資

断熱性能に強みを持つハウスメーカーは、独自の技術や工法を開発し、常に性能向上に努めています。例えば、一般的な断熱材だけでなく、高性能なウレタンフォームやフェノールフォームなどを採用したり、独自の断熱パネルや工法を導入している場合があります。

また、自社で研究施設を持っていたり、大学や研究機関と連携して最新の断熱技術を追求している会社もあります。これらの取り組みは、単に「高断熱」を謳うだけでなく、科学的根拠に基づいた性能を提供できる証拠と言えるでしょう。

4.1.2 標準仕様で高い断熱性能等級に対応

多くのハウスメーカーが「断熱等級4」を標準仕様としていますが、断熱性能に強みを持つ会社は、「断熱等級5」や「断熱等級6」といったより高い等級を標準仕様としている傾向があります。これにより、追加費用を抑えつつ、高性能な住宅を手に入れられる可能性が高まります。

標準仕様でどの等級に対応しているか、また、そのためにどのような断熱材やサッシ（窓）を採用しているかを具体的に確認することが重要です。

4.1.3 設計と施工の一貫体制

高い断熱性能は、設計段階での適切な計画と、現場での丁寧な施工が両立して初めて実現します。断熱性能に強みを持つハウスメーカーは、設計部門と施工部門が密に連携し、一貫した品質管理体制を確立していることが多いです。

特に、気密性能（C値）は施工精度に大きく左右されるため、自社で気密測定を実施し、その結果を公開している会社は、施工品質への自信と透明性の表れと言えるでしょう。

4.1.4 豊富な実績と具体的な数値の提示

高性能住宅の建築実績が豊富であることも重要な特徴です。過去の施工事例を通じて、どのような断熱性能の住宅を建ててきたか、施主の声はどうだったかなどを確認できます。

また、Ua値（外皮平均熱貫流率）やC値（隙間相当面積）といった具体的な数値を明確に提示し、その根拠を説明できる会社は信頼性が高いと言えます。これらの数値は、住宅の断熱・気密性能を客観的に示す指標です。

参考：新築住宅の住宅性能表示制度ガイド｜国土交通省

4.1.5 省エネ住宅に関する補助金制度への対応

国や自治体は、省エネ性能の高い住宅に対する補助金制度を設けています。断熱性能に強みを持つハウスメーカーは、これらの補助金制度に関する情報提供や申請サポートを積極的に行っていることが多いです。これにより、高性能住宅の導入コストを抑えることが可能になります。

例えば、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）補助金や地域型住宅グリーン化事業など、多岐にわたる補助金があります。どの制度が利用できるか、申請サポートの有無を確認しましょう。

4.2 失敗しない！住宅会社選びで確認すべきポイント

高い断熱等級の高い住宅を建てるためには、上記のハウスメーカーの特徴を踏まえつつ、具体的に以下のポイントを確認しながら住宅会社を選びましょう。

確認ポイント	詳細
断熱性能の数値と根拠	提案された住宅のUa値、C値を具体的に提示してもらいましょう。単に「高断熱」と謳うだけでなく、計算書やシミュレーション結果など、数値の根拠を明確に説明できるかが重要です。
標準仕様とオプション	どの断熱等級が標準仕様なのかを確認し、それ以上の性能を求める場合の追加費用も把握しましょう。断熱材の種類、厚み、窓のサッシやガラスの仕様（Low-E複層ガラス、トリプルガラスなど）も具体的に確認します。
気密測定の実施有無	C値（隙間相当面積）は施工精度に大きく左右されます。引き渡し前に気密測定を実施しているか、またその結果を施主に開示するかを確認しましょう。C値の保証があるとなお安心です。
設計の自由度と提案力	省エネ性能だけでなく、間取りやデザインなど、施主の要望をどれだけ実現できるかも重要です。高性能とデザイン性を両立できる提案力があるかを見極めましょう。
費用と予算の明確化	高性能住宅は初期費用が高くなる傾向があります。見積もりの内訳が明確か、追加費用が発生しにくいかを確認しましょう。また、光熱費削減効果や補助金活用による実質的なコストメリットについても説明を求めましょう。
保証・アフターサービス	住宅の性能に関する保証（例：断熱性能保証）があるか、また、引き渡し後の定期点検やメンテナンス体制が充実しているかも確認が必要です。長期的な安心感につながります。
担当者の知識と対応	断熱性能や省エネ住宅に関する専門知識が豊富で、質問に対して的確かつ分かりやすく説明してくれる担当者を選びましょう。信頼できる担当者との出会いは、家づくりの成功に不可欠です。
第三者機関による評価	住宅性能評価書やBELS（建築物省エネルギー性能表示制度）評価など、第三者機関による客観的な評価を受けているかも確認ポイントです。これにより、住宅の性能が公的に認められていることが分かります。
複数社での比較検討	複数の住宅会社から相見積もりを取り、提案内容や費用、対応などを比較検討することが大切です。住宅展示場や完成見学会に足を運んだり、中立的な立場でアドバイスをしてくれる「注文住宅の相談窓口」を活用するのも良い方法です。

これらのポイントを総合的に判断し、ご自身の理想とする住宅を、安心して任せられる住宅会社を見つけましょう。

5. まとめ

断熱等級は、これからの住まいづくりにおいて欠かせない要素です。高断熱な住まいは、冬暖かく夏涼しい快適な暮らしを実現し、健康維持にも寄与するだけでなく、長期的な光熱費削減にも直結します。等級5以上の高性能住宅を選ぶことで、より高い快適性と経済性を享受できます。理想の省エネ住宅を実現するためには、Ua値や地域区分を理解し、何よりも断熱性能に強みを持つ信頼できる住宅会社を慎重に選ぶことが成功の鍵となります。

注文住宅の相談窓口「おうちモール」では、40社以上の住宅会社の「価格」や「特徴」を一気に比較・検討ができるため、希望に見合う住宅会社を事前に見定めることができます。ますはお気軽にご相談ください！