ピックアップ 2024-10-30

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ＺＥＨ（ゼッチ）とは？基準や種類、補助金制度について分かりやすく解説

この記事でわかること

■ ZEHの内容や目的など基本的な情報がわかります。
■わかりにくいＺＥＨの種類や違いを明確化できます。
■ ZEHの補助金制度の概要を確認することができます。

ZEH（ゼッチ）は、家づくりを検討しているなら耳にしたことがある言葉でしょう。

しかし、詳しい内容や種類までは分からないという方も多いと思います。

そこで今回は、ZEHの基準や種類、補助金制度などについて分かりやすく解説します。

マイホームをZEHにするメリット・デメリットもご紹介しますので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

ZEHとはどういう住宅？

まずは、ZEHとはどのような住宅なのかを確認しましょう。

ZEHとは

ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、建物の省エネルギー性を高めた上で自宅でエネルギーを創り出し、年間の一次エネルギー消費量の収支をゼロとすることを目指した住宅のことです。

具体的には、次のような方法でZEH住宅を実現します。

省エネルギー性を高める	高断熱なサッシ・断熱材の採用、高性能な設備の導入
エネルギーを創る	太陽光発電システムなどの再生可能エネルギーを導入

省エネルギー性を高めただけでは、エネルギー消費量を減らすことはできても、ゼロにすることはできません。

ZEH住宅では自宅で使う分のエネルギーを創り出すことも要件に含まれていることがポイントです。

ちなみに、長期優良住宅も性能を高めた住宅ですが、ZEHとは目的が異なります。

ZEH：省エネ性能の向上に特化した住宅

長期優良住宅：耐震性・耐久性など幅広い分野の住宅性能を向上した住宅

長期優良住宅でも省エネルギー性の基準はありますが、創エネルギーについては触れられていません。

あくまでも、長期優良住宅は「長く良い環境で住み続けられること」を目的にしているからです。

長期優良住宅については、こちらのコラムで詳しく解説しておりますので、ぜひチェックしてみてくださいね。

参考コラム（こちらもお読みください）2024.10.16

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ZEHの目的

なぜ国はZEHを広めようとしていて、実際に普及しているのでしょうか。

国が考えるZEHの目的は、大きく分けて次の2つです。

国際的に決められた地球温暖化防止の対策を実現するため

国内のエネルギー消費をまかなうため

日本は多くのエネルギーを輸入に頼っており、東日本大震災の際に国内生産が間に合わなくなりエネルギー不足が深刻化しました。

そこで、住宅単位でエネルギーを創り出せる体制を整えようという考えが生まれたのです。

国は、次のような目標を掲げて、ZEHの普及を進めています。

2030年度以降の新築住宅は、ZEH水準の省エネルギー性能を標準とすること

2030年までに新築住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指すこと

そのため、ZEHを多くのご家庭で採用してもらうために、補助金や減税などの制度も整えられています。

2023年に公表されたデータでは、2022年に建てられた注文住宅の33.5％がZEHの住まいで、割合は年々増加しています。

参照元：ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス実証事業調査発表会2023のご案内｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

また、ZEH住宅を建てることを申請・登録した住宅会社である「ZEHビルダー・プランナー」は、2024年9月時点で5,904社が登録している状況です。

ZEHビルダー・プランナーは全国に点在し、ZEH化率が50%を超えている場合は75%以上を、50％未満の場合は50%以上を2025年度の目標としています。

参照元：ZEHビルダー/プランナー一覧｜一般社団法人環境共創イニシアチブイニシアチブ

ZEH認定の4つの定義

あらためて、ZEHに必要な4つの定義を解説します。

①強化外皮性能基準

ZEHでは、外皮性能をより高めるために「強化外皮性能基準」が定められています。

外皮性能とは、外壁や屋根など外気と室内の温度環境を区分する箇所のことです。

ZEH基準を満たすためには、以下の強化外皮性能基準をクリアする必要があります。

1・2地域（札幌等）：UA値0.4以下

3地域（盛岡等）：UA値0.5以下

4～7地域（東京等）：UA値0.6以下

地域によって気温が大きく異なるため、UA値にも差があります。

高性能な断熱材やサッシ・玄関ドアを適切に施工することで、外皮性能を高めることが可能です。

②一次エネルギー消費量基準から20%削減

EHでは、基準一次エネルギー消費量から20%削減することとされています。

住宅における一次エネルギー消費量は以下の通りです。

一次エネルギー消費量＝
空調エネルギー消費量＋換気エネルギー消費量＋照明エネルギー消費量＋給湯エネルギー消費量＋その他エネルギー消費量（OA機器等）－太陽光発電設備等による創エネ量（自家消費分に限る）

空調や換気、給湯など生活する上で消費するエネルギーに、創エネ量を差し引いた値が一次エネルギー消費量です。

この数値を省エネ基準から20％削減すると、ZEHの1つの要件を満たすことができます。

③再生可能エネルギーの導入

再生可能エネルギーの導入も、ZEHにするには欠かせない条件です。

住宅に導入できる再生可能エネルギーは、次のようなものがあります。

太陽光発電システム

太陽熱温水器

小型風力発電機

ペレットストーブ

ただし、太陽光発電システム以外の再生可能エネルギーを使って、ZEHの基準を満たすのは難易度がきわめて高いです。

そのため、ほとんどの住まいで太陽光発電システムが選ばれています。

①～③で基準一次エネルギー消費量から100%以上削減

ここまでご紹介した①～③を合わせて、基準一次エネルギー消費量から100%以上削減することがZEHの要件です。

①断熱性能を高めてエネルギー消費量を抑える

②空調や換気、給湯などの設備を高効率化してエネルギー消費量を抑える

③太陽光発電システムなどを導入してエネルギーを創る

ZEHは様々な要件や細かな基準があるため、検討しにくいと感じる方もいるでしょう。

しかし、マイホームの暮らしを快適にするために、たくさんの魅力があります。

後ほどZEHのメリットをご紹介しますので、チェックしてみてくださいね。

ZEHの種類

ZEHには大きく分けて次の4つの種類があり、基準がそれぞれ異なります。

『ZEH』

ZEH＋

Nearly ZEH

Nearly ZEH＋

特徴や違いをご紹介しますので、ご自宅で採用すべきZEHを検討してみてくださいね。

ZEH

ZEHとは、高断熱な建物に高効率な省エネルギー設備を採用し、創エネもできるような住宅です。

次の断熱基準と一時消費量の削減率が定められています。

断熱基準（UA値）

1・2地域：0.4Ｗ/㎡K相当以下

3地域：0.5Ｗ/㎡Ｋ相当以下

4～7地域：0.6Ｗ/㎡Ｋ相当以下

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネのみ）

省エネ基準から20％削減

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネ＋創エネ）

省エネ基準からおおむね100％削減

参照元：ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて｜ZEHフォローアップ委員会

ご自身のエリアが何地域に該当するかは、以下のURLをご参照ください。

参照元：地域区分新旧表｜国土交通省

ZEH＋

『ZEH＋』とは『ZEH』の上位モデルであり、より高い基準が設定されています。

断熱＋省エネのみの一次エネルギー消費量は、省エネ基準から25％削減することが条件です。

加えて、次の3つの中から2つ以上を満たすことが条件です。

①断熱基準（UA値）の更なる強化

1・2地域：0.3Ｗ/㎡K相当以下

3・4地域：0.4Ｗ/㎡Ｋ相当以下

5～7地域：0.5Ｗ/㎡Ｋ相当以下

②高度エネルギーマネジメント

HEMSで発電量を把握し、住宅内の暖冷房、給湯設備等を制御できる状態にする

③電気自動車を活用した自家消費の拡大措置

つぎのいずれかを満たすこと

・太陽光発電システムで発電した電力を電気自動車等に充電できるようにする

・電気自動車と住宅間で電力を充放電できる設備を採用し、車庫などで使用可能にする

参照元：ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて｜ZEHフォローアップ委員会

より高い質のZEHを建てたい方は、ZEH＋を採用しましょう。

後ほどご紹介しますが、ZEH＋にすると補助額も上がる点も大きな特徴です。

ちなみに、令和7年度以降はよりZEH＋の基準が上がることが決まっていますので、頭に入れておくことをおすすめします。

参照元：ＺＥＨの普及促進に向けた今後の検討の方向性について｜ZEHフォローアップ委員会

次世代ZEH＋

次世代ZEH＋とは、ZEH＋に次のような設備を導入し、需給一体型の暮らしを目指した住宅です。

蓄電システム

燃料電池

V2H充電設備（充放電設備）

太陽熱利用温水システム

参照元：次世代ZEH+実証事業｜一般社団法人環境共創イニシアチブ

『ZEH』や『ZEH＋』は太陽光発電システムの余剰電力も含めて、消費エネルギー量をゼロ以上にするという考えです。

しかし、次世代ZEH＋は上記設備で充電などを行い、電気を買わずに自宅で需要と供給のバランスが取れた住まいの実現を目指しています。

Nearly ZEH

Nearly ZEHは、ほとんど『ZEH』と同様な住宅で、省エネと創エネで年間の一次エネルギー消費量をゼロに近づけた住宅のことです。

『ZEH』と異なり、一次エネルギー消費量がゼロ・マイナスにならなくてもNearly ZEHと認められます。

断熱基準（UA値）

1・2地域：0.4Ｗ/㎡K相当以下

3地域：0.5Ｗ/㎡Ｋ相当以下

4～7地域：0.6Ｗ/㎡Ｋ相当以下

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネのみ）

省エネ基準から20％削減

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネ＋創エネ）

省エネ基準から75～100％削減

Nearly ZEHは、次のようなエリアを対象としてつくられました。

・寒冷地（地域区分１又は２地域）

・低日射地域（日射区分 A1 又は A2 地域）

・多雪地域

参照元：ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて｜ZEHフォローアップ委員会

日射時間が少なかったり、積雪が多かったりして、太陽光発電システムの発電量が一般地域よりも見込めないエリアです。

そのため、断熱＋省エネのみの消費量はZEHと同じですが、創エネも含めた消費量は75％削減できればいいとされています。

Nearly ZEH＋

Nearly ZEH＋とは、Nearly ZEHよりも基準を高めた住宅のことです。

創エネも含めた一次エネルギー消費量は、省エネ基準から75～100％削減のまま、ZEH＋同条件が追加されます。

寒冷地・低日射地域・多雪地域に建築予定で、より省エネ性能を高めた住まいにしたいという方はNearly ZEH＋を検討してみましょう。

ZEH Oriented

ZEH Orientedとは、高断熱な建物に高効率な省エネルギー設備を採用した住宅のことです。

以下のようなエリアに建築する住宅が対象となります。

・都市部狭小地などで敷地面積が 85 ㎡未満の土地（平屋建ては除く）

・多雪地域（建築基準法で規定する垂直積雪量が 100cm 以上に該当する地域）

これらのエリアは、太陽光発電システムなどの導入が困難と予測されるため、創エネの基準が設けられていません。

断熱基準（UA値）

1・2地域：0.4Ｗ/㎡K相当以下

3地域：0.5Ｗ/㎡Ｋ相当以下

4～7地域：0.6Ｗ/㎡Ｋ相当以下

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネのみ）

省エネ基準から20％削減

一次エネルギー消費量
（断熱＋省エネ＋創エネ）

条件なし

参照元：ＺＥＨ＋の「外皮性能の更なる強化」の暫定措置の今後の取扱いについて｜ZEHフォローアップ委員会

該当するエリアの方は、ZEH Orientedを検討してみましょう。

ZEHのメリット

マイホームをZEHにするメリットを紹介します。

光熱費を削減できる

ZEHは、次のような理由から一般的な住宅と比べて光熱費を抑えることができます。

高断熱住宅なので少ないエネルギーで部屋を冷暖房できる

エネルギー消費量が少ない高性能な設備を導入している

自宅で使う電気を太陽光発電などでまかなうことができる

発電している日中は自給自足の生活が可能ですし、蓄電池も併用することで夜間の電気を溜めておくことも可能です。

蓄電池がない場合は夜間に電気を購入することになりますが、日中に余った電力を売電すれば、支出をプラマイゼロまたはプラスにすることも難しくありません。

1年を通して快適に過ごせる

ZEHは、建物の断熱性を高めた住宅なので、快適な室温を一定に保ちやすい点もメリットです。

家の中で温度差が少ない家は、熱中症やヒートショックなどのリスクも軽減できます。

また、過ごしやすい室温の家なら活動量も増えるため、健康に良い点も魅力です。

災害時でも電力を確保できる

ZEHは耐用年数システムなどを使ってエネルギーを創り出せる住宅のため、災害時に停電しても発電中は電気を使うことができます。

蓄電池を設置すれば、太陽光発電していない時間帯でも自宅での電力供給が可能です。

建築の資産価値が高まる

ZEHは高性能なことが認められた住宅のため、資産価値が高くなる点もメリットです。

省エネ性能の評価・認定制度である「BELS」を申請することによって、高評価であることが明示されます。

住宅を売却する際にも、ZEH住宅であることがプラスに働くケースもあるでしょう。

ただし、将来的にはZEH水準がベースになることを考えると、資産価値の向上のためだけにZEH住宅を採用することはおすすめしません。

ZEHのデメリット

ZEHを採用するデメリットも確認しておきましょう。

建築コストが高くなる

ZEHは、基準を満たすだけの断熱性能を求められるため、高性能な断熱材やサッシを採用しなければなりません。

また、高性能エアコン・高効率給湯器などの省エネ設備、太陽光発電システムなどの創エネの設備が必要なため導入費用がかかります。

ただし、標準仕様でZEH基準を満たしているハウスメーカーは、ZEHにしても追加費用がかからりません。

ZEHの採用によって、どのくらい建築コストが上がるのか、事前に確認することをおすすめします。

設備のメンテナスが必要

ZEHで採用した高性能な設備の効果を持続させるためには、導入だけでなくメンテナンスが必要です。

中には、メンテナンス費用が必要な設備もありますが、長期的に見て回収できる可能性はあります。

ただし、一般的な設備でも長持ちさせるためにはメンテンナンスが必須ですので、大きなデメリットと捉える必要はありません。

天候によって発電量が変動

ZEHにするために太陽光発電システムを採用するケースは多いですが、発電量が天候に左右される点に注意しなければなりません。

くもりや雨、雪の日は発電量が下がり、予測していた電気をまかなえない可能性があります。

また、日当たりや屋根の向きなどによっても発電量に差が生まれます。

高い建物の有無など周辺環境を事前に確認して、発電に影響がないように設計してもらいましょう。

ZEHに利用できる補助金制度

ZEHで利用できる補助金一覧

ZEHを建てる際に活用できる補助金制度の概要をご紹介します。

ZEH事業補助金制度

ZEH事業補助金制度は、ZEHの新築住宅を建築・購入する方を対象とした補助金制度です。

ZEHの種類によって、補助額が次のように定められています。

ZEHの種類	補助金額
『ZEH』 Nearly ZEH ZEH Oriented	55万円/戸
『ZEH+』 Nearly ZEH+	100万円/戸

さらに、設備の追加によって補助金額が加算されます。

追加補助対象設備	追加補助額
蓄電システム	上限20万円
直交集成板(CLT)	定額90万円
地中熱ヒートポンプ・システム	定額90万円
PVTシステム	65万円/80万円/90万円
液体集熱式太陽熱利用システム	12万円/15万円